中林 香 (@kaokou11)さんが投稿した、「ドイツの健康保険の仕組み」を巡る呟きに注目が集まっています。
夫が最近ドイツ系企業に転職し会社で聞いた話によるとドイツは休みをきちんと取っていないと健康保険が使えないらしい。休まなければ病気になるのは当たり前だからだそうだ。日本のような未だに根性論が蔓延る国こそ、違法残業や有給未消化なら医療費全額を企業に実費負担させるような法律が必要では？ https://t.co/ShjD2oOqwd
— 中林 香 (@kaokou11) 2017年10月6日
さらに佐藤博文 (@hirofumisato3)さんからは、こんなコメントも寄せられていました。
ドイツ在住。年間30日、頭を下げて休暇は取って頂きます。従業員10名以下で、従業員代表(組合)を持たない場合も同じです。
病欠は休暇ではありません。医師の診断書があれば基本1カ月でも休めます。その分会社側へも保険から還付があります。育休は基本2年間義務、最長3年復職時同待遇です。— 佐藤博文 (@hirofumisato3) 2017年10月7日
国によって制度が違うのは当たり前で、無論そこには一長一短があるはず。
それでも…日本の労働問題の現状を鑑みれば、こうした雇い方・働き方が存在する社会を、羨ましく思わずにはいられません。
- Twitterの反応
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知りませんでした。人の健康を良く考えた、非常に合理的な制度ですね。
— リャープキン･チャープキン (@ryapuchapu) 2017年10月7日
私がドイツに行って思ったのは、そんな制度を維持しながら世界有数の経済大国になったのに対して、我祖国はまっことボッタクリ、経済発展は奇跡でも栄誉でもない。
— 晴雨堂ミカエル (@seiudomichael) 2017年10月7日
お休みをきちんと取らせることが医療費削減にも繋がるって発想と、それを実行できる行政。当たり前のことを当たり前にできるのがドイツなのか。合理的でなおかつ人に優しい〜。非合理的で人に冷たい日本つら(*-ω-*)
— 星の子💫 (@idliketogohome) 2017年10月7日
なるほど。これは上手い制度かも。会社も社員に休暇を取らさせざるをえないし、社会的にも企業利益と福祉政策コストのバーターなわけで、決して損にはならない。
そして長期的にみれば企業利益も向上する可能性大。人口減の時代だから、健康に長く生産活動に関わってもらう方が良いはずだし。 https://t.co/dkzkXOtp4X
— 林 信長 (@H_Nobunaga) 2017年10月7日
昔の話で恐縮、どうにも体調の良くない従業員が会社を休んで病院に行ったら、胃潰瘍が発見され即入院、それを聞いた上司が、お見舞いに行くどころか、あのバカが！、病院に行けば誰でも病気の二つ三つは見つかるのは当たり前だ、誰だ！、病院に生かせた奴は、と声を荒げていました。口あんぐりです。
— 青木正雄 (@ouendan10) 2017年10月6日